「オフィスの内装に年季が入ってきたので、きれいな状態にしたい」,「壁紙やフロアタイルを新しいものに交換したい」
このようなご要望をお持ちの事業者様には、オフィスの「リフォーム」がおすすめです。本記事では、オフィスのリフォーム時に検討しておきたい7つのポイントをまとめています。それぞれ検討する必要がある理由と注意点をわかりやすく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
オフィスの「リフォーム」と「リノベーション」の違い
オフィスのリフォームについて調べている中で、「リノベーション」という言葉を見かけた方も少なくないでしょう。リフォームとリノベーションはどう違うのでしょうか。
リフォームは「修繕」
リフォームとは、オフィスの老朽化した箇所を元の状態に戻すことを指します。たとえば、壁紙やフロアタイルを新しいものに張り替えたり、照明器具を新品に交換したりするのはリフォーム工事内容の一例です。オフィス内装を大きく変えるというより、入居時の状態に戻す「修繕」の意味合いが強い言葉といえます。
リノベーションは「刷新」
リノベーションはオフィスの「刷新」を表す言葉です。オフィスのデザイン性や機能性、利便性などを向上させ、価値を高めることを狙いとしています。たとえば内装デザインの一新、リフレッシュスペースの設置、フリーアドレス化、防音工事の実施などは、いずれもリノベーションの工事例です。現状のオフィス環境にとらわれず、より良くするための取り組みがリノベーションと捉えるとよいでしょう。リノベーションの効果や費用の目安、事例については次の記事をご参照ください。
リノベーション要素が含まれるリフォームもあり
リフォームとリノベーションでは本来の意味や目的が異なりますが、実際には「リノベーション要素も取り入れたリフォーム」が行われることも決して珍しくありません。オフィスを修繕するにあたって、機能性やデザイン性の向上を図りたいと考えるのはむしろ自然なことです。
リフォームをご検討中の事業者様は、内装デザインやレイアウトの変更も視野に入れてみてはいかがでしょうか。次の記事ではおしゃれなオフィス内装デザイン10選を紹介していますので、こちらもあわせて参考にしてください。
検討ポイント1：移転するべきか、リフォームするべきか
ここからは、オフィスのリフォームに際して検討しておきたいポイントを紹介していきます。1つめのポイントは、そもそもリフォームすべきか、オフィス移転を検討すべきか、という点です。
なぜ検討する必要があるのか
オフィスのリフォームには相応の費用がかかります。一般的にはオフィスごと移転するよりもリフォームのほうが費用を抑えられるものの、次のようなケースに関してはオフィス移転も選択肢に加えて検討を進める意義があるでしょう。
・オフィスの立地そのものを見直したい場合
・現在のオフィスが手狭になっている場合
・オフィスをダウンサイジングしたい場合
これらの課題は、既存オフィスのリフォームでは解決できない可能性が高いといえます。反対に現状の立地やオフィスの床面積に問題がないようであれば、リフォームを選択するのが得策です。
検討する際の注意点
オフィスのリフォームは、あくまでも内装や設備の修繕工事を行うことを指します。建物自体の老朽化や立地面で事業運営上不利になっているといった問題に関しては、リフォームでは改善し切れません。改善したいポイントと目的を明確にし、解決に適した手段を選ぶことが大切です。
検討ポイント2：リフォームする目的は何か
2つめのポイントは、リフォーム工事を行う目的を明確にしておくことです。リフォームによって何を解決したいのかを整理し、優先順位をつけておく必要があります。
なぜ検討する必要があるのか
リフォームする目的によって、主に修繕工事を実施するのか、リノベーション要素が加わるかが決まります。古くなった内装を入居時の状態に戻したいのであれば、修繕がメインになるでしょう。一方、機能性や利便性、デザインや雰囲気を改善したい場合には、リノベーションに近いリフォームを実施することになります。これはリフォーム工事費用にも大きく関わる要素のため、予算との兼ね合いも考慮しながら方向性を定めることが大切です。
検討する際の注意点
リフォームの目的を明確にするには、まず現状のオフィスが抱えている課題を洗い出しておく必要があります。そのうえで、リフォームもしくはリノベーションによって解決できる課題がどれだけあるかを分析しましょう。このプロセスが不十分なままリフォームを進めてしまうと、修繕後のオフィスで再び同じ問題に見舞われることになりかねません。
検討ポイント3：リフォームの予算はどれだけ確保できるか
リフォーム予算も必ず検討しておきたいポイントの1つです。検討しておくべき理由と注意点を見ていきましょう。
なぜ検討する必要があるのか
リフォームと一口に言っても、実施する内装工事の内容や範囲によって工事費は大きく変動します。目安として、全面リフォームなら1坪あたり15万～25万円、壁紙の張り替えなど部分的なリフォームであれば1坪あたり8万～15万円程度が工事費用のおおよその相場です。実際にかかる費用は工事業者に見積もりを依頼して確認する必要がありますが、事前におおよその目安を把握しておくと、リフォームを実施する範囲と工事内容の目途をつけやすいでしょう。
検討する際の注意点
オフィスの内装工事費用は、減価償却の対象となります。耐用年数は一般的に10～15年のため、中長期的な視点に立って費用対効果を検証しておくことが大切です。リフォーム後、数年でオフィスが手狭になって移転を余儀なくされるといったことのないよう、人材採用計画や事業計画も踏まえて資金計画を立てましょう。
検討ポイント4：座席数や設備は現状どおりでよいか
オフィスのレイアウトや設備を現状どおりにするか、変更するかについても検討しておく必要があります。
なぜ検討する必要があるのか
座席数や設備の変更有無は、リフォーム工事の内容や費用に影響を与えます。たとえば、Wi-Fiの増設などインフラ面を改善する場合、機器の購入や配線工事が必要になるからです。
現状、すでに座席がほぼ満席の状態であれば、将来的な増員に対応できなくなる可能性があります。手狭になるたびにオフィスを移転するのは、費用面・労力面から見てあまり合理的ではありません。将来的な事業計画や採用計画も鑑みて、レイアウト変更が必要か判断しましょう。
検討する際の注意点
レイアウト変更や設備の入れ替え・増設を検討する際には、従業員の意見を取り入れることが大切です。管理職や経営層が大方問題ないと感じていたとしても、現場の従業員は潜在的にストレスや不満を抱いている可能性があります。社内アンケートやヒアリングを実施するなど、現場の声に耳を傾ける必要があるでしょう。
現状よりも自由度の高い働き方を望む声が多いようなら、フリーアドレスやハイブリッドワークを導入するのも1つの方法です。フリーアドレスのオフィスのメリットや注意点は、次の記事で詳しく解説していますのでご参照ください。
おすすめの製品例 
検討ポイント5：働きやすさやモチベーションアップにつながるか
オフィスをリフォームすることによって、従業員の働きやすさやモチベーションアップにつながるかどうかも重要なポイントです。
なぜ検討する必要があるのか
オフィス環境は、日々出社する従業員にとってモチベーションを左右し得る大きな要因の1つです。「リフォームしても以前とあまり変わらなかった」といった失望を招かないよう、従業員が望んでいることや改善を求めていることを丁寧に聞き取っておきましょう。
一例として、近年はWeb会議が行われる機会も多くなっています。Web会議用のスペースを求める声があがるようなら、防音ルームや個室ブースを設けるのも1つの方法です。
検討する際の注意点
既存のオフィスにはない空間を設ける場合も、大規模なリノベーションが必要とは限りません。たとえば、空いたスペースを活用してリフレッシュスペースを設けたり、社内カフェを設置したりする方法もあります。置くだけで設置が完了するアイテムを活用するなど、工夫次第で工事費用を抑えられるでしょう。
おすすめの製品例 
検討ポイント6：消防法に抵触しないか
リフォーム工事の計画を立てる際には、消防法に抵触しないか慎重に判断する必要があります。具体的な検討ポイントを見ていきましょう。
なぜ検討する必要があるのか
リフォームに伴い、間仕切りを増やしたりパーティションの高さを変えたりするケースもあるでしょう。その際、消防法に定められている基準が関わってくる可能性があります。
たとえば、天井まで届く高さのパーティションは消防法上の「個室」と見なされます。個室には火災報知器やスプリンクラーといった消防設備の備え付けが必須です。このように、施工箇所ごとに消防法に抵触していないか確認しておく必要があります。
検討する際の注意点
近年は、Web会議や集中作業用のスペースとして、オフィス内に個室ブースを設置するケースが見られます。天井まで届くパーティションと同様に、天井まで密閉されている個室ブースも個室扱いとなる点に注意が必要です。下記のワークブース「WOOBO」は、天井が開口タイプのセミクローズ型です。消防設備の設置が必須ではないワークブースを設置したい場合は、このような天井が空いているタイプを選ぶとよいでしょう。
おすすめの製品例
検討ポイント7：リフォーム工事中の執務スペース
リフォーム工事期間中の執務スペースをどうするかについても、事前に計画を立てておく必要があります。
なぜ検討する必要があるのか
リフォーム工事期間中は執務スペースが一時的に利用できなくなるほか、騒音などの問題が発生することも考えられます。従業員が安全に集中して業務に取り組めるよう、代替となる執務スペースを確保しておくことが重要です。
工事を進める範囲や場所によっては、執務スペースを移動する必要に迫られることもあるでしょう。工事の計画表を参考に、どの期間はどこで業務を進めるべきか決めておく必要があります。
検討する際の注意点
工事期間中、オフィスの一部を仮の執務スペースとして活用できるのが理想ですが、状況によっては対応が難しい場合もあるでしょう。現実的な対応策として、一時的にレンタルオフィスを契約するのも1つの方法です。レンタルオフィスによってはデスクや複合機といった基本的な設備が整っているタイプもあります。什器や機器類を移動する手間や労力を削減したい場合は、こうしたタイプのレンタルオフィスを選ぶのが得策です。
オフィスリフォームには「木質化」もおすすめ
オフィスをリフォームする際には、「木質化」をコンセプトに内装の雰囲気を一新するのもおすすめです。木質化とは、自然木の質感やぬくもりを活かした空間デザインにすることを指します。オフィスを木質化する主なメリットは次のとおりです。
木のぬくもりと香りがもたらすリラックス効果
天然木の心地よいぬくもりと香りが感じられるオフィスは、リラックス効果をもたらすといわれています。木質空間などの自然要素を導入することによって、従業員の幸福感・生産性・創造性がいずれも向上する効果が期待できるでしょう。
※出典：【ロバートソン・クーパー社】ヒューマン・スペース：世界中の職場におけるバイオフィリックデザインの効果
無機質になりがちなオフィス空間を木質化して、より心地よい空間に変えてみてはいかがでしょうか。
企業イメージの向上にも寄与
オフィスの木質化は、企業イメージの向上にも寄与します。SDGsやカーボンニュートラルへの貢献を、オフィスデザインを通じて可視化できるからです。来訪者に好印象を与えるほか、採用選考時には応募者が「この空間で働きたい」と感じる要因の1つとなる可能性があります。
キイノクスは、自然素材でつくるオフィスのリフォーム／リノベーションサービスを提供しています。内装材の炭素固定量・CO2吸収量を数値化し、「カーボンニュートラル貢献量証明書」を発行していますので、環境保全への取り組みを対外的にアピールすることも可能です。
ポイントリノベーションにも最適
修繕がメインのリフォームを検討されている事業者様にとって、木質化によるポイントリノベーションを取り入れやすいことも大きなメリットです。たとえば、休憩室などのリフレッシュスペースを木質化してリラックス効果を高めたり、会議室のみ木質化して話しやすい雰囲気づくりに役立てたりできます。
おすすめの製品例
キイノクスについてより詳しく知りたい事業者様は、ぜひサービス紹介ページをご参照ください。
オフィスリフォームは将来を見据えて最適な選択を
リフォームはオフィス内装の「修繕」を表していますが、リフォームを機にレイアウトを変更したり、内装をよりおしゃれに変えたりするケースは少なくありません。今回紹介した7つのポイントを事前に検討しておくことで、より快適で使いやすいオフィスへと生まれ変わるでしょう。
リフォームに伴ってオフィスの雰囲気をより良くしたい、リラックスできる空間にしたい事業者様は、自然素材でつくるキイノクスのオフィスリノベーションもぜひご検討ください。部分リノベーションにも対応可能です。
ショールーム見学も承っていますので、木質化空間を体感したい方、リフォーム後のイメージをつかみたい方はぜひお申込みください。
